40代後半から50代に差し掛かる時、仕事をしている人にとって大きな障害となるのが更年期障害という症状です。

更年期障害とは年齢を重ねた人であれば誰でも起こりうる悩ましい症状です。

更年期障害という症状は症状の種類の幅と、重さは人によってさまざまですが、一番仕事に支障をきたす症状が“うつ”です。

うつは仕事へのモチベーションも低下させるだけでなく、ホットフラッシュ、頭痛、めまいといった更年期特有の症状がでたときに気分が落ち込むことでさらに抵抗できる能力を失っていきます。

仕事をしている人にとってはかなりの支障をきたし、休職を考えざるを得なくなってしまうケースもあるのです。

しかし、休職なんてしたら会社の人に迷惑がかかるし、収入も途絶えることを考えると、そう簡単に決断できるような選択肢ではありませんよね。

この記事では更年期障害で“うつ”の症状が現れたらどう対処するべきかについて解説していきたいと思います。

更年期障害でうつになったとき休職はできるのか

座り込み鬱状態の女性

更年期障害でうつになるほどつらい症状が出る人は意外と少なくありません。

更年期障害のめまい吐き気ホットフラッシュといった症状が多発し、今までスムーズにできていた請求書の作成や簡単なエクセル作成などの作業さえも思うように進まず、ついには不安や倦怠感といった、“うつ”のような症状が後押しし、全く仕事が手に付かなくなったりします。

周囲からは「一体どうしたの?」「何かあった?」などと心配されてしまう始末でさらに精神的不安を助長します。

こんなとき「うつ」という症状で会社を休職することはできるのでしょうか。

実は最近では更年期障害という年齢的な健康に関する問題も会社によってですが、認められ始めている会社もあります。

例えば、休職をせずに仕事量やポジションの変更、勤務日数を減らす、勤務時間の短縮、他部署への配置換えなどの対策を行ってくれる会社も少しずつ増えてきました。

働く女性を応援する対策は大企業ではとても進んできていて、産休もその始まりです。人事や上司に少し相談してみるのも有効的な手段といえます。

しかし、医師の診断により「仕事の継続はこれ以上難しい」といった判断が下された場合には休職をして、療養に専念する必要があるでしょう。

●更年期障害で休職に関するポイント

①会社によって休職はできる
②休職でない方法も考える
③人事と上司に打ち明けてみる
④医者からNGがでたら諦めて休む

更年期障害の休職は男性もできる?

説明する白衣女性

男性の更年期障害は認知度がまだとても低いですが、男性も加齢とともに男性ホルモンである、テストステロンが減少します。

これにより男性も女性と同じようなメカニズムで更年期障害は起こるといわれています。

更年期になってから急に元気がなくなったり、疲労が蓄積しやすくなったりする人もいて“うつ”のような症状が起きるのはそこに原因があったりするのです。

ただし、男性の更年期障害の場合に退職はもはや休職という手段をとるのは、家庭の経済的にも社会的にも難しいケースの方が多いです。

できれば退職ではなく、休職を考え、一度家族と相談してみるとか仕事の量を軽減してみるといった手段を取るなど、家族との話し合いの上で慎重に行う必要があるでしょう。

しばらくすると症状が落ちつくといったことも考えられますから、人生の決断ともいえる退職や休職といった判断はなるべく先送りしていくというのも賢明な判断でしょう。

●更年期障害で男性の休職におけるポイント

①男性の休職は社会的には難しい場合が多い
②家族と話し合う
③なるべく判断を先送りにする

更年期障害で休職するための実際の手順とは

疑問を感じる女性

まずは今の勤め先に休職制度というものがあるかどうか人事や総務部へ確認する必要があります。

社会保険や社内制度でどの程度の保障があるか確認しなければ、不安は解消されないですよね。それぞれの会社には必ず就業規則の中に休業規定というものが存在するはずです。実際に休職するためにはうつであるということを証明する医師の「診断書」提出し手続きを行うということです。

ただし、休職に対する法的規制はないのでやはりあくまでも、労働者の申し立てがあった際には会社側の判断によって休職を認めるのかどうか、傷病手当に該当するかどうかという判断が下されることになります。

もし、傷病手当に該当する場合は日当報酬額の3分の2に相当する支給されるといったこともありますので会社の規定を調べて損はないと思います。

しかし、これは正社員に限られたことです。雇用形態が派遣社員で働いているという人の場合においては、原則休職制度は適用されません。

しかし、登録先の派遣会社の健康保険などがあれば、加入期間が1年を越えている場合、退職時の任意継続で傷病手当の申請ができるといった裏ワザもあります。加入している健康保険の決まりを調べてみることが必要です。

雇用形態がアルバイトもしくはパートの人の場合、どんなに勤務年数が長くても休職制度は適用されません。

ただし、例外としてアルバイト雇用でも健康保険に加入しているという場合には派遣社員と同じく、傷病手当金の請求が可能な場合もあります。まずは自身で雇用形態がどのようになっているか確認をしてみてください。

●更年期障害で休職する手順のポイント

①会社によって休職制度が違うので要確認
②会社によっては、傷病手当がもらえる場合がある
③医師の診断書が必要である
④休職制度は正社員のみ該当可能性がある(裏ワザを抜いて)

更年期障害の“うつ”で休職はできるのかについてのまとめ

更年期障害という症状で休職を考える場合、正社員雇用の人は傷病手当がもらえる場合があります。

しかし、男性でも女性でも休職、転職、退職は人生の一大事の決断といえます。休職という選択肢も、確実に復帰できるかどうかはわからないからです。

まずは、仕事の量や時間などを調整してもらえるよう上司や人事の人へ内々で相談してみることが一番賢明な判断であるといえます。

更年期障害という症状は人によって数年続くことが多く長い戦いになってしまう場合もありますが、体がホルモンの減少に慣れてくれば症状も徐々に落ち着くので更年期障害という症状はいつか必ず終わるのです。

万が一、違う病を患ってしまったとしたら、退職まで視野に入れなければいけないかもしれませんがまだ“うつ”という症状であれば治る可能性が高いです。

ただし、本当に仕事が手につかないほどキツい症状が起きてしまっていたら休職できるかどうか知っておくだけで心の持ちようは違うでしょう。

同時に更年期障害に効くサプリメントや漢方なども試しながら、じっくり検討してみてください。急にケロっと症状がウソのように軽くなる人も実際にいるのですから。

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